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おやじの小言
普段世の中で起きている出来事やニュースなどについて、思ったことを書いています。また、身の回りの出来事についても、日記代わりに書いています。

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観たいスポーツ大会が目白押しで、身体がいくつあっても足りない!!

今週末は寝不足で酷いことになりそうだ。
既にフランスで女子サッカーのW杯が始まっていて、今夜も日本代表のスコットランド戦が22時から生中継される。
その試合が終わった後、深夜2時からテレビ朝日では、男子ゴルフの全米オープンが朝の8時まで放送される。
土曜日にはサッカーのコパアメリカが始まり、DAZNで全試合が生中継される。
昼間は女子ゴルフが放送されるし、一日中、見たいものだらけである。
今日は、午後7時から、鹿島アントラーズのJリーグの試合があるし、身体がいくつあっても足らない状況だ。
全米オープンは、松山が早々に優勝争いから脱落してくれると楽になる。
また、女子サッカーも、予選敗退の可能性がかなり高いので、早めに楽にしてくれそうだ。
コパアメリカは予選リーグでの敗退は決まっているので、久保が活躍した試合だけ、後で配信を観れば良いだろう。
放送の時間帯の関係もあるが、結局は鹿島アントラーズの試合と国内女子ゴルフの試合しか観ないかもしれない。
今夜の女子サッカーのスコットランド戦は観ると思う。

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FC東京の久保がレアル・マドリードへの移籍が決まったらしい!

FC東京の久保建英が古巣のバルサではなく、バルサのライバルであるレアル・マドリードに移籍することが決まったらしい。
どちらに入ったとしても、凄いことだ。
パリ・サンジェルマンも獲得に乗り出していたそうなので、世界のトップ3が同時に獲得争いをしていたということで、久保の将来性の大きさを証明している。
レアル・マドリードといえば、昨年こそ、クリスティアーノ・ロナウドが抜けて無冠に終わったものの、欧州CLも世界クラブW杯も3連覇を果たした世界一のビッグクラブで、昨日、チェルシーからベルギー代表のアザールの入団発表を行ったばかりで、タイトル奪還に躍起になっている。
いきなりレアルで試合に出ることはできないだろうから、しばらくは、他のクラブにレンタルで出されて武者修行することになると思うが、18歳という若さで欧州のリーグの実戦でもまれることは、非常に有意義だろう。
今世紀中に日本がW杯でベスト8以上に入る為には、久保のような選手が数名出てこないと無理なので、久保には、その先陣を切ってもらい、日本人でもビッグクラブで活躍できることを証明してもらいたい。
頑張れ、久保!!


金融庁の年金生活者の2千万円不足報告よりも酷い報告書が厚労省から出された!

金融庁の年金生活者2千万円不足報告で国会が大もめにもめている今、今度は厚労省がクズのような報告書を出してきた。
それは、自殺の原因を分析した報告書だ。
過去10年間の自殺の事例を分析したらしい。
小学生の原因は、男女いずれも1位が家庭問題。
男子は「家族からのしつけ・叱責(しっせき)」42・9%、「学校問題その他」17・9%。
女子は「親子関係の不和」38・1%、「しつけ・叱責」33・3%だった。
中学生では家庭と学校の問題が入り交じるようになる。
男子は「学業不振」が18・7%で最も多く、「しつけ・叱責」が18・1%で続いた。
女子は「親子関係の不和」20・1%、「その他学友との不和」18・3%だった。
高校生の男子では1、2位とも学校関係で、「学業不振」18・2%、「その他進路に関する悩み」16・4%。
女子は「うつ病」18・3%、「その他の精神疾患」12・1%、「進路」11・8%と続く。
大学生は、男性が「学業不振」「進路」、女性が「うつ病」「進路」の順だった。
呆れ果てて、こんな意味のないことをやっているバカ役人どもを即刻解雇して、我々に血税を返還してほしいものだ。
基本的に、自殺した原因など、第三者が判るはずがない。
人間が死ぬことを決意する時、たった一つの理由で死ぬだろうか?
いろんなことが重なって、どこにも逃げ場が見つからなくて、死を選んでしまうのではないだろうか?
だから、自殺の動機を一つに絞ることも意味がない。
どうやって調査したのかも疑問である。
恐らく、警察が調べた調書などを閲覧して、バカ役人か、委託された天下り先企業の担当者あたりが仕分けしたのだろうが、自殺案件を警察が調べた場合、まわりの関係者たちは、自分が自殺に追い込んだと思われたくないから、全力で嘘をつく。
したがって、自殺案件の調書など、嘘しか書かれていない。
それを元に、やる気のない馬鹿が原因別に仕分けるのである。
まともな結果が出るはずがない。
笑えるのは、女性の原因に何度か出てくる「うつ病」である。
大事なことは、なぜうつ病になってしまったかということであって、死んだ時点でうつ病だったかどうかは問題ではない。
更に笑えるのは、この調査の目的が、政府の自殺対策の一環で、閣議決定される自殺対策白書に掲載されるというのだ。
日本の最高行政機関である内閣が、これほどレベルの低いクズ報告を採用するとは、金融庁の2千万円報告よりも酷い事例だ。
うつ病が自殺の原因として上位だったとして、内閣は、どうやって自殺を防止しようとするのだろうか?
馬鹿らしくて、税金を払う気がなくなってしまう。
まぁ、今に始まった感情ではないが・・・。


Huaweiが独自OSで対抗するシナリオを、私は5月21日に、このブログに書いていた。

5月にGoogleがHuaweiにAndroidの提供を行わないことを決めたというニュースが世界中を駆け巡った直後、私はこのブログで、Huaweiが独自OSを開発して、Apple・Googleに対抗する第3のプラットフォームを立ち上げて、対抗するかもしれないと申し上げた。
但し、その時の私の予想は2年後を想定していた。
OSの開発ともなれば、どんなに急いだとしても2年くらいはかかるはずだと思ったからである。
ところが、最近の報道では、どこまで本当かは知らないが、Huaweiは、このような事態も想定して、予め自社OSの開発を進めていたようで、数ヶ月後には商品化できるとのことである。
しかも、中国のスマホメーカーなどがHuaweiのOSを積極的に採用する考えを示していて、国を挙げてHuawei支援網を構築しているようだ。
数ヶ月後ということは、早ければ今年中、遅くとも来年の頭には発売ということだが、私の予想では、来年いっぱいに商品化できれば御の字というところだと思う。
Huaweiとしては、少しでも顧客がHuaweiを見放さないように、少しでも早く独自OSで商品化できると発表したいだろうから、開発現場の意見など無視して、経営トップの判断で、広報ができもしないスケジュールを発表したのだろう。
現在、中国の大手IT企業と協力して、独自OSのテストを行っているそうだが、日本人のようなきっちりとしたプログラムなど組めるはずの無い中国人が作ったOSである、まともに動くはずが無い。
下手をすると、3年かかっても商品化できないという状況に陥る可能性も否定できないと思う。
まぁ、何かの間違いで、数ヶ月後に商品化できたとして、ユーザーがその商品を選ぶかと言えば、答えはNoである。
なぜならば、OSの上で動くアプリが無いからである。
ユーザーはOSを買うのではなく、アプリを買うのである。
Huaweiの独自OSが、GoogleのAndroidとどれほどの互換性があるのかが焦点である。
仮に、100%の互換性があり、Android上で稼動するアプリが、そのままHuaweiの独自OS上で正常に動くのなら、ユーザーは躊躇無く、Huaweiのスマホを購入するだろう。
互換性が無い場合は、今、世界中に流通している、Android向けの無数のアプリの代わりになるものを、Huawei側が用意する必要がある。
その労力は、OSを開発する労力よりも遥かに大きい。
中国中のIT企業がこぞって開発しても、2,3年はかかるだろう。
トランプ大統領が再選されず、新しい大統領が選ばれれば別だが、再選された場合は、引き続きHuaweiへの制裁は続くだろうから、スマホ事業から撤退しない限りは、独自OSの道を選ぶしかないのである。
奇跡的に、独自OSがAndroidと互換性があったとしても、中国人以外でHuaweiのスマホを買うユーザーは少ないだろう。
かなり無理をして安売りをすれば、アフリカやアジア・南米の後進国あたりで売れるかもしれないが、欧米や日本などでは全く売れないだろう。
中国以外の上記後進国で、どれほど買ってもらえるかが、Huaweiのスマホ事業の存続の鍵となるはずだ。


いつまで経っても子供への虐待がなくならない。それは法律学者たちが原因だ。

札幌で池田詩梨(ことり)ちゃんが亡くなった事件、大人どもの醜い責任の押し付け合いが繰り広げられている。
児童相談所と警察の間で、押し付け合いの連続だ。
どうやら児童相談所の怠慢は確実のようで、法律で定められていることさえも、ほとんど行われていなかった。
児童虐待の現場のことなど全く知らない霞ヶ関のクズ役人が法律を作っているので、法律で定められていることは最低条件に過ぎない。
即ち、法律で定められていないことを、あれやこれやと臨機応変に実施しなければ、児童虐待の問題など解決するはずが無い。
もっと言うと、やれることを全てやっても、防げないケースの方が多いのが現実だ。
それは、今の日本の法律が、親の親権を優先的に考えているからで、子供の処遇は親が決めるということが大前提になっているからだ。
児童虐待は、その親に問題があるのだから、虐待の疑いが認められた時点で、親の親権を超越して、公の機関が子供の生命を守るために動けるような法律にしなければ、絶対に解決できない。
こんなことは、小学生でも分かる話である。
言い換えれば、殺人犯や泥棒の人権を優先して、他人が何もできないような法律になっていることと同じである。
そんな非常識な法律など、直ぐに変えれば良いと思うだろうが、そうはいかないのが今の日本社会である。
なぜならば、法律で生計を立てている法律学者たちが邪魔をするからである。
こいつらは、自分たちが守り続けてきた法律を、素人たちが素人考えで変えてしまうことを命がけで防ごうとする。
法律が簡単に変えられてしまうようになると、自分たちの存在意義が無くなるからである。
この手のクズ学者たちは、一般市民の安全よりも、殺人鬼や性犯罪者たちの人権の方を優先する。
そして、虐待で殺されてしまう子供たちよりも、その親の親権を優先するのである。
クズ学者たちの考えでは、安易に、親権の範囲を狭めてしまったら、法律全体のバランスが崩れてしまうことを恐れているのである。
このバランスを保つことの方が、多くの子供たちが虐待で殺されることよりも重要だと思っているのである。
まぁ、こういうクズ学者たちの多くは老齢で、子育ての頃のことなど覚えていないだろうし、しかも、こいつらが子育てしていた時代は、こいつらの奥さんが一人で子育てを頑張っていただろうから、クズ学者どもは、子育てで苦労した経験すらないはずだ。
従って、幼児虐待よりも、法律のバランスを優先するのは、彼らにとっては自然な発想なのだろう。
こうなったら、こういうクズ学者たちを、我々市民が虐待して殺すしか手は無いかもしれない。