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普段世の中で起きている出来事やニュースなどについて、思ったことを書いています。また、身の回りの出来事についても、日記代わりに書いています。

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中国と韓国がFTAに仮署名したそうだ。どうぞご勝手に!

中国と韓国は自由貿易協定(FTA)に仮署名し、すでに英語版の協定書をまとめたそうである。
当初は、日中韓の3ヶ国で話を進めていたそうだが、日本だけ置いてきぼりにされたようである。
そもそも、日中韓のFTAは、TPPに傾いていた日本に対する中国の揺さぶりに過ぎず、最初から無視しておけばよかったことである。
日本が参加せずに、中国と韓国だけでFTAを結んだところで、中国にとってはそれほどメリットは無い。
日本のバカ政治家の多くは、日本にとって中国は、生産拠点としての価値は無くなったが、市場としての価値は大きいので、中国との関係は大事にするべきだと言う小学生レベルの考えを持っているようだが、決してそんなことは無い。
この20年ほどの間では、中国で物を売って儲けた日本企業はほとんど無い。
なぜならば、発売して間もなく、間違いなく偽物が出回る。しかも半値以下の値段なので、偽物が売れる。
家電製品や設備などの消耗品についても同じ構図で、本体では儲からなくても、後々消耗品で儲けようというビジネスモデルさえも、中国では通用しないのである。
それでも、世界最大の市場で何とかしようと、各日本企業は諦めずに辛抱強く先行投資のつもりで中国市場に挑戦し続けてきたが、このことに早く気づくべきである。
こんな無駄な投資をするくらいなら、インドネシアやタイやベトナムなど、親日的な周辺国の市場へ投資したほうが、何十倍も効果的である。
どうぞ、中国と韓国には仲良くしてもらい、日本としては、この2つの国を無視するべきである。
戦後70年の安部談話にも、中国や韓国との決別を宣言してもらいたいものである。

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川崎の中1殺人の主犯格18歳の男が逮捕された。同じコトをやってやれ!

この1週間ずっと報道されてきた川崎の中1殺人事件の主犯格と思われる18歳の男が逮捕されたそうである。
私は、この手の残忍な事件に対しては、いつもここで同じことを主張してきた。
それはハムラビ法典の原則と同じで、悪いことをやった奴には、同じことをし返すということである。
例えば、数年前にも、悲惨なリンチ殺人が起き、山の中で被害者の少年を殺して埋めたのだが、その前にも、引火性の強いものが入ったスプレーを吹きかける時に、ライターで火をつけて火炎放射器のようにして、顔に大やけどを負わしていたと言う事件だった。
こういう事件では、加害者に対して、遺族が希望すれば、被害者が受けたことと同じことをやり返す権利を認めるべきだと思う。
江戸時代の日本には仇討ち制度という極めて合理的なルールがあった。
それが、近代化の中で、日本のクソ法律家どもが、加害者の人権擁護の名の下に、被害者や遺族の権利をないがしろにして、被害者保護ばかりを強化してきた。
今回の事件のように、犯人が未成年の場合は少年法と言う悪法に守られて、顔も名前も公開されず、少年院で短い期間服役しただけで許されてしまうのである。
これでも法治国家といえるのだろうか。
最近の統計では、少年犯罪者の約4割が再犯している。
即ち、将来犯罪を犯す可能性が高い連中を、野放しにしているのである。
近い将来、選挙権も18歳から認められるようなので、その際には、少年法も必ず改正して、18歳から成人と同じ扱いにするべきである。
これは最低限必要なことである。
その上で、仇討ち制度を復活させ、他人を傷つけた場合は、後で同じことを自分がされてしまうという簡単明快な法律を作って、犯罪の抑止とするべきである。


今年のサラリーマン川柳は、あまり面白くない。流行語に集中しすぎ。

毎年笑わせてくれるサラリーマン川柳だが、今年の100選を見ると、昨年の流行語に頼ったものが多く、例年に比べると、少しレベルが低いように感じたのは私だけだろうか?
エレキテル連合の「ダメよ、ダメダメ」や、「アナ雪」、「妖怪ウォッチ」などに関するものが多く、サラリーマンの悲哀をもじった作品は少なかった。
私的には、「レジェンドと 呼ばれること無く 定年に」というのが良いのではないかと思ったが、インパクトに欠ける。
毎年、何作かは声を出して笑えるようなものがあったのだが、作者達自身も高齢化が進み、柔軟な発想ができなくなってきているのかもしれない。
「そんなこというなら、お前が作ってみろよ!」と言われそうなので、私も普段から川柳作りに挑戦して、満足できるものができた暁には、ここで紹介させていただくつもりである。


首相談話では、日本のことを卑下するな!中国や韓国を非難しろ!

戦後70年の区切りとして、安部首相が首相談話を出すらしいが、これまで繰り返されてきたように、日本の歴史を卑下するような内容にはしてもらいたくない。
世界中どこを探しても、国のトップが自国の歴史を長年に渡って卑下し続ける国などはない。
戦争を引き起こした国であっても、それは自己防衛のための戦争だったとか、適当な理由をつけて正当化している。
それが世界の常識である。
そりゃあ、そうだろう。
国のトップが自国の歴史を否定したのでは、国民もついてこなければ、子供たちへの教育などできるものではない。
実際のところ、日本は太平洋戦争に負けて以来、70年と言う長きに渡って、首尾一貫平和主義を貫いている。
ずっと国連の方針に寄り添い、アメリカに押し付けられた戦争放棄憲法をバカのように守り続けてきた。
世界から賞賛されこそすれ、非難されるようなことは何一つやってきていない。
従って、今度、首相談話ををだすのであれば、真っ先にこの事実を強調するべきである。
その上で、昨今、尖閣列島近辺や小笠原諸島近海での中国の横暴を非難し、平和主義を守る日本に対して攻撃しようとする周辺国に対しては断固たる処置を行うと宣言するべきである。
それで、中国や韓国が過剰反応をするのであれば、ここぞとばかりに国交を断絶すればよいのである。
もうとっくに、生産拠点としての利用価値をなくした中国と付き合うメリットは何もない。
強いてあげれば、市場としての魅力はあるが、日本のメーカーが中国で物を売ろうとしても、直ぐに偽物が出回って、どの会社も利益を出していると言う話は聞かない。
それどころか、全くのコピー商品について、中国国内で特許をとられて、逆にオリジナルメーカーの日本企業が訴えられる始末である。
こんなクソみたいな国とは、一刻も早く国交を断絶するのが国益である。
韓国については、論ずる必要もないだろう。
とにかく、日本としては、この70年間継続してきた平和主義の継続と、日本を脅かす勢力に対する断固たる処置を宣言するのが、賢明である。


来年度こそ、ふるさと納税! 4月以降は確定申告が不要になるので、爆発的人気必至!

先日、給与明細を見て、厚生年金よりも住民税のほうが金額が大きかったことで怒りを覚え、来年度からはふるさと納税しようと固く心に誓った私だったが、その後、ふらっと立ち寄った本屋でふるさと納税に関する本を読んでみたところ、驚くべき事実を知った。
まず1つ目は、今年の4月以降に申し込んだものについては、5つの自治体分まで、確定申告が不要になると言うことである。
ふるさと納税に踏み切れなかった人たちのほとんどは、この確定申告が面倒だからだったので、この縛りがなくなることで、来年度からふるさと納税の額が爆発的に増加するだろう。
2つ目が、ふるさと納税の制限額が2倍に増えると言うことである。
まだ、自分自身の場合で、いくらまでふるさと納税できるのか知らないが、とにかく、制限の上限いっぱいまで、ふるさと納税をする覚悟である。
最近のふるさと納税の実態は、各自治体が用意している過剰な返礼品によるもので、本来のふるさと納税の狙いとはかけ離れたものになってしまっているが、特にサラリーマンたちのように、自分たちの税金がどのように使われているのかと言うことについて意識が希薄な人達にとっては、少しは考える機会を与えているのではないだろうか?
私の場合は、神奈川県や伊勢原市に何の世話にもなっていないのに、厚生年金よりも高い住民税をむしりとられていると言う怒りが発端である。
このふるさと納税が爆発的に増加して、首都圏の自治体の税収が激減すれば、これまで何もしなくても当たり前のように税金が転がり込んでいた自治体の連中も、何か改善策を考えるようになるだろう。
そういう意味では、もっとふるさと納税の上限を上げるべきで、せめて半額を別の自治体に寄付できるようにするべきである。


旧正月で来日した中国人達の爆買い、重量オーバーで持ち帰れない連中が続発!

いろんな番組で、旧正月の休みを利用して日本に観光に来た中国人たちが、爆買いしている様子を取り上げていた。
マツキヨなどで化粧品などの軽いものを纏め買いする連中が良いのだが、炊飯器などをまとめ買いした連中の多くは、飛行機で帰国する際に、預けられる荷物の重量をオーバーして追加料金を取られる連中が多い。
追加料金で済めば良いのだが、中には100kg以上超過していて、飛行機に乗せてもらえない連中もかなり居たようである。
なぜ中国人の富裕層が、これほどまでに日本で爆買いするかといえば、理由は簡単である。
中国国内では、デパートで買い物をしても、そのほとんどが偽物で、正規品を手に入れることが極めて困難だからである。
何を信じてよいのか分からない状態なので、結果的に、何も信じられなくなっているのである。
私も仕事の出張で、何度も中国に行っているが、中国人に話を聞くと、中国国内では、本物を買うことが出来ないとぼやいていた。
それで、日本の2倍は居るといわれる富裕層の連中は、観光で日本に来ておきながら、メインの目的は買い物なのである。
日本では、デパートでも家電量販店でも、マツキヨのようなドラッグストアーでも、メーカーの正規品が安心して購入できる。
免税枠も拡大されたこともあって、資金の許す限り、手当たり次第に買っていくのである。
炊飯器あたりまでは持ち帰ることが出来るので人気が有るが、本音で言えば、空気清浄機など、大気汚染で苦しむ中国人は、買って帰りたいところだろう。
また、中国では農薬が無制限に使われ、安心して食べられる農作物が無い。
庶民は、買った野菜は必ず洗剤で洗ってから調理している。
日本の家電メーカーが、真面目に野菜洗浄機を小型で開発すれば、間違いなく中国で大ヒットするだろう。
その前に、農協が目を覚ませば、日本の安全で美味しい農作物が、中国へ大量に輸出されるようになるだろう。


ソニーはどこへ行くのか? 創業者の盛田さんは天国で泣いているのでは?

ソニーが、既に分社化したVAIOに続き、ウォークマンの事業も分社化することを発表した。
更には、赤字続きのテレビやスマホ事業も売却することを視野に入れているらしい。
今後は収益性の高いデバイス関連やエンターテインメントに絞るそうである。
昭和の後半、ウォークマンを筆頭に、世界を驚かせ続けてきたリーディングカンパニーのソニーが、今ではその見る影も無い。
ウォークマンやVAIOは、我々消費者のライフスタイルまでも変えてしまうほどのインパクトが有った。
音楽を持ち運べるようにし、パソコンもモバイル化を推進した。
日本の技術力を世界に知らしめる代表的な企業だったのだが、どこで歯車が狂ってしまったのだろうか?
確か、今のソニーグループでは、ソニー銀行などの金融系が一番の儲け頭で、いわゆる家電系はほとんどが赤字だったはずである。
ゲームのPlayStationも一世を風靡したが、今ではゲームもスマホに奪われ、出口が見えない感じである。
それでも、日本人としては、あのソニーならば、必ず起死回生の逆転満塁ホームランを打ってくれるだろうと、誰しも期待していたのだが、一番の問題は、経営のやり方が欧米流の経営になってしまったことでは無いだろうか?
そもそも日本の企業の経営は、アメリカ流とは全く逆で、半年や一年といった短期の業績だけを判断するのではなく、長い目で事業の将来性を考慮した投資計画を立てていたのだが、ソニーを筆頭に、グローバル化する中で、欧米流の経営を取り入れたせいで、短期間に黒字化できないものは切り捨てるといった判断をするケースが増えている。
アメリカ流では、短期間に業績を出す経営者が評価され、莫大な年俸をもらうことが当たり前になっている。
しかしながら、ソニーのウォークマンやVAIOにしても、1年でものになるわけではなく、長い間の技術の積み重ねの結晶として、あのような素晴らしい革命的な商品が生み出されてきたのである。
外野の我々が何を言っても関係ない話ではあるが、ソニーには、是非、初心に帰ってもらって、地道な技術開発を続けて、また、世界をあっと言わせるような商品を世に出して欲しいものである。


選挙権を18歳から与えるのは正しい選択なのか?

公職選挙法を改正し、18歳以上に選挙権を与えることがほぼ決定しているそうだが、皆さんはどうお考えだろうか?
私は大反対である。
この30年ほどの間に、二十歳過ぎた大学生などにおいても、その幼児化が問題視され続けてきた。
身体は大人だが、頭の中は子供と言う連中が増え続けてきたのに、なぜ、選挙権の付与年齢を引き下げる必要が有るのか、全く理解できない。
自民党の意図としては、憲法改正にこだわりの無い有権者を増やす狙いがあるのではないかと思う。
むしろ、日本は高齢化が進んでいるのだから、高齢者の意見を政治に反映することのほうが必要とされている。
まだ年金も払っていない18歳・19歳を有権者にする必要がどこに有るのだろうか?
いったい、だれがこのような要望を出しているのか、明確にしてもらいたい。
国民からの強い要望があるのであれば納得するが、それも無いのに、なぜ法律を変えなければならないのか?
公職選挙法を変えるのであれば、最も変えなければならないのは二世議員撲滅である。
親が政治家だったと言う理由だけで、能力も適正も無い奴が、親の地盤を引き継いで、何の苦労も無く政治家になり、それがまた孫にも受け継がれると言う、まるで江戸時代のようなことが放置されている。
私の考えでは、国会議員になった場合は、5親等までは被選挙権を剥奪するべきである。
大臣以上になった場合は、7親等まで被選挙権を剥奪し、数十年に渡って、その一族から政治家が出ないようにするべきである。
まぁ、今の自民党では4割の議員が二世議員なので、このような改正案が提案されることは無いだろう。
ということは、公職選挙法の審議は、利害関係者である国会議員たちにやらせるべきではなく、一般国民の代表者たちで構成される委員会で案を作って議論するべきである。
まずは、公職選挙法の改訂プロセスを変更する必要が有るだろう。


先日の徳島で起きた震度5の地震が予知されていた。やればできるじゃないか!!

先日の徳島で起きた震度5の地震が予知されていたらしい。
私は以前から、日本の地震学者たちの不甲斐なさに怒りを覚え、千年に一度の東北の大地震すら予知できないような連中は、税金の無駄遣いだから全員首にしろと言い続けてきた。
東大の地震研究所では、膨大な予算を使って、日本中に測量機器を設置し、周辺の海にも多くの測量機器を設置している。
従って、地震予知に必要充分なデータはあるにもかかわらず、責任を問われることを恐れて、誰も真面目に予知しようとしていないだけなのではないかと思っていた。
ところが、最近では、勇気を出して地震予知を行っている研究者が居たようである。
その勇気ある研究者というのは、地震予測サービスを配信する会社「JESEA」顧問で、東大名誉教授の村井俊治氏である。
日刊ゲンダイ2015年新年号で、村井名誉教授は、15年1~3月の間に大地震が発生する可能性があると述べ、日本全体は南東方向に動いているにもかかわらず、四国が動いている方向が違うと指摘し、南海、東南海エリアの大地震を警告していたのである。
これだけ時期についてもピンポイントの予知というのは、出す方もそれなりの覚悟が必要だっただろう。
外れが続けばオオカミ少年呼ばわりされてしまうからである。
これまで村井名誉教授は、長野北部地震(昨年11月=最大震度6弱)を筆頭に、伊予灘地震(昨年3月=最大震度5強)など、いくつもの大きな地震を的中させているそうである。
大きな地震は無いに越したことが無いので、予知が外れても誰も怒りはしない。
逆に、近い将来、大きな地震が来るかもしれないとわかれば、それなりの対処が可能なので、家具が倒れて怪我をするなどの二次被害を未然に防ぐことも出来る。
全国の地震研究者たちは、地震が起きた後に、他人事のようにコメントを出すだけではなく、何十年にも渡って給料をもらってきたのだから、恩返しのつもりで、村井さんのように、勇気を持って地震予知を行ってもらいたいものである。


ソフトバンクの横暴を許すな! So-net光電話のスマホBB割を一方的に中止!

先日、驚いたことが起きた。
今月頭から固定電話をNTTからSo-netの光電話に代えた。
プロバイダーの料金などを含めると、毎月の料金が半額になるからである。
また、So-netの光電話にして、ホワイトコール24というものを登録すると、自宅の固定電話とスマホの通話が無料になるのである。
更には、スマホBB割を申し込めば、ソフトバンクのスマホの料金が1,500円ほど安くなると言うのである。
我が家の場合は、私を含めて4人がi-Phoneを使っているので、毎月6,000円安くなるのである。
これはかなり大きいと思ってSo-netにしたのだが、このスマホBB割が、2月3日で終了したというのである。
それを知って、So-netに問い合わせたところ、ソフトバンク側が一方的に突然サービスの中止を通告してきたそうで、現在、ソフトバンクとSo-netの間で交渉中とのことだった。
私がSo-netからの勧誘を受けたのが昨年の12月で、ホワイトコール24やスマホBB割の説明書類を受け取ったのは今年の1月である。
従って、勧誘の営業も、届いた書類にも、スマホBB割のことがはっきりと書かれていた。
2月のいつぞやから、いきなりSo-netのホームページ上で、スマホBB割の受付が2月3日で終了しましたという告知が始まったようである。
So-net側からすれば、ソフトバンクから何の前ぶれも無く、いきなり一方的に中止を通告されたので、自分達には非が無いと主張しているが、我々一般消費者からすれば、割引を大きくうたった広告で新しい顧客を獲得したのはSo-netなのだから、ソフトバンクがどうであれ、我々契約者に対して、それなりの保証を行う責任はSo-netにある。
実は、最近、ソフトバンクも光通信のCMをバンバン打っていたので、商売敵のSo-netの契約者に対して、ソフトバンクのスマホの割引を行うことは、敵に塩を送ることになるので、不思議だなぁ~と思っていた。
いずれにしても、一般消費者に不利益を与えることは悪いことなので、ソフトバンクには紳士的な対応を求めたい。
最低でも、So-netがチラシなどの広告で、スマホBB割を宣伝していた間の申込者に対しては救済するべきである。


今年の花粉はどうなのだろうか? いつも買っているジェネリック薬品が品切れ!

2月も中旬にさしかかり、気になるのは花粉の飛散状況である。
気象庁の予報によると、今年は去年よりもやや多いらしい。
私は未だ大丈夫だが、家内が昨日から花粉症の薬をのむと言うので、花粉シーズン到来に合わせて、毎年購入している薬を購入しようとホームページを開いたところ、いつも買っていたジェネリック薬品が在庫切れになっていた。
私はクラリチンという薬が非常に合うので、そのジェネリック薬品を毎年ネットで購入していた。
その薬を家内や娘も常用している。
3人で服用するので、1シーズンで結構な数が必要になる。
それでジェネリック薬品を利用していたのである。
正規のクラリチンよりも何分の一の値段で手に入るので、非常に助かっていた。
在庫切れだと言うので、ホームページに書かれていたアドレスにメールで問い合わせたところ、入荷の時期が分からないと言う回答だった。
私としたことが、もう少し早く気がついて購入しておけばよかったのに、非常に困っている。


EUROは崩壊するのか? 救いようの無いギリシャ、優等生のドイツの対決。

EUROが崩壊の危機に瀕している。
歴史的に見ても、かなり複雑な関係を持っている欧州の各国が、日米や中国などに対抗するために、呉越同舟とも言える集合体を造って、経済的に対抗しようと言う狙いで始まったのだが、予想通り分裂の危機に直面している。
直接的な原因となっているのがギリシャである。
ギリシャの財政が崩壊した際に、ドイツやフランスなどが中心になって財政支援をしたのだが、その時の条件が、ギリシャの緊縮財政だった。
簡単に言えば、金も無いのに湯水のように無駄遣いしているから家計が崩壊するのだから、支援を受けるからには無駄遣いを厳しく削減しろと言うことなのだが、無駄遣いになれてしまった連中は、この削減に我慢できなかったと言う構図である。
それで、先日の総選挙でも、緊縮財政に反対する野党が大勝利して、EUROの言うことを聞かないぞと開き直ってしまったのである。
挙句の果てには、一番厳しく批判していたドイツに対して、70年も前のナチス時代の占領時の被害を補償しろと言い出し、2兆円を超える要求を出してきたのである。
ここまでされると、ずっと我慢していたドイツも堪忍袋の緒が切れてしまうだろう。
自分たちは努力に努力を重ね、国の財政も健全な状態をキープしているのに、何の努力もしないで無駄遣いを続け、EUROからの支援を受けているにもかかわらず、その支援の条件を守ろうとしない。
バカらしくなってしまうのも当然である。
ギリシャがEUROから離脱するのであれば、それほど大きな影響が無いかもしれないが、一番の優等生のドイツが、これ以上ギリシャのような問題児たちの面倒を見させられてはたまらないと離脱してしまったら、大問題である。
そうならないための話し合いも行われるだろうが、結構やばい状態であることは事実である。


たいへんだ!中国が今後5年間で、原発を3倍に増やすらしい。絶対に事故が起きる!

中国が今後5年間で、原発を3倍に増やすという方針を打ち出した。
石炭を燃やす火力発電が、PM2.5の最大の原因といわれているだけに、大気汚染問題を解決するためと、電力の安定供給の両面から考えても、間違った考え方ではない。
しかし、この件で問題となるのは、その安全性である。
中国といえば、世界一の手抜き工事の国である。
竣工直前のダムが崩壊したり、新築のマンションが入居直前に倒壊したり、最近では新幹線が脱線して高架下に落下したりと、手抜き工事が原因の事故は、枚挙に暇が無い。
上記のような事故だけでも大変な問題なのに、原発事故となると、その影響は日本にも及ぶ。
放射能が偏西風に乗って日本にも飛んでくるし、東シナ海の海洋汚染も深刻である。
中国人の認識としても、北京や上海で震度6以上の地震が起きると、8割くらいのビルが倒壊するだろうと考えられている。
歴史的に見ても、大きな地震が起きる可能性は低いが、四川省の大地震のようなことが起きない保証は無い。
それ以前に、手抜き工事が当たり前の中国人たちによって建設された原発が、何の問題も無く稼動できるとはとても思えない。
国内の原発の再稼動問題をチマチマと議論している場合ではない。


中国から輸入しているカシミア製品は、その大半が偽物だった!

昨夜のテレビ東京の報道番組WBSで、スクープ報道があった。
中国最大のカシミア生産拠点で、その大半が偽物を作っていたと言うのである。
本来、カシミアと呼べるのは、カシミアヤギという特定の種類のヤギの毛を原料にして作られたものだが、中国最大のカシミア生産拠点である河北省清河県の東高荘村では、普通のヤギの毛を使っていたのである。
WBSの取材班のインタビューに対して、現地の生産業者たちは悪びれる風も無く、平然とテレビカメラに向かって、普通のヤギの毛を使って造っていると公言していた。
理由は簡単で、カシミアヤギの毛は、普通のヤギの毛に比べて10倍以上高額だからだそうだ。
業者たちは異口同音に、カシミアヤギの高い毛を使うと儲からないので、最近はずっと普通のヤギの毛を使っていると話していた。
従って、中国から輸入されているカシミア製品の大半は、間違いなく偽物と言うことになる。
まぁ、犬や猫の毛ではなく、同じようなヤギの毛を使っているだけでもましなのかもしれない。


昨夜のR-1グランプリ、全く面白くなかった!もう今年で終わりだろう。

昨夜行われたピン芸人の大会「R-1グランプリ」を視たのだが、本当に全く面白くなかった。
ここまでレベルが落ちたのかと、信じられないほど悲惨だった。
優勝したのは、サッカー日本代表の本田圭佑のモノマネしかできない「じゅんいちダビッドソン」で、本田が言いそうなことを目を剥いて叫ぶだけで、とても芸とは言えないレベルだった。
唯一面白かったのは、敗者復活で勝ち上がってきた「マツモトクラブ」で、私もこれまで全く知らない芸人だったが、予めネタを録音していて、そこそこ面白かった。
一番驚いたのは、これだけ低レベルの戦いだったにもかかわらず、優勝賞金が500万円だったことである。
M-1グランプリが1,000万円だったから、ピン芸人のR-1グランプリは半分の500万円にしたのだろうが、THE MANZAIでは、確か優勝賞金が無かったと記憶していたので、驚いたのである。
THE MANZAIの優勝の賞品は、フジテレビの番組レギュラーと日清のどん兵衛10年分だった。
それに比べれば、R-1グランプリの500万円という賞金は凄い。
しかしながら、年々レベルが下がっているので、来年はきっと開催されないだろう。


漁業や農業が消えていく日本に未来はない。

近年、漁師の数が減り続け、その影響で漁獲高が激減しているそうである。
水産資源の減少や、日本人の食生活における魚離れが、漁獲高減少の原因だと聞かされ続けてきたが、実際には、漁師の数の減少が直接的な原因らしい。
そりゃぁ、そうだろう。
農業も漁業も、平均年齢は70歳を越え、後継者も居らず、自分の代で終わりにしてしまう人達がほとんどである。
私の住む伊勢原市では、この数年間で、どれだけ膨大な農地が耕作放棄地になり、駐車場に代わっただろうか。
漁業においても、テレビに出てくるのは、日焼けしたしわくちゃだらけの老人達ばかりで、若い漁師など滅多にいない。
今更農協改革をやったところで、20年遅かったというのが実感である。
今頃やっても、ほとんどの農家では後継者は居ないのだから手遅れである。
残る策としては、一般企業が農地を自由に売買出来るようにすることだけである。
農協を解体したところで、今の農業従事者達だけで農業の再生など出来るはずがないので、一般企業がどんどん農業に参入出来る仕組みを作るしかないのである。
漁業も一緒で、漁民を保護するための仕組みを全て無くして、企業が自由に参入出来るようにすることだけが、漁業の再生の唯一の手段である。
漁業がこれ以上衰退すれば、日本の沿岸は中国漁船に占拠され、海産物は根こそぎ獲られてしまうだろう。
農業もこれ以上衰退すれば、中国産の農薬汚染された農作物を食べることになり、早死にする国民が増えるだろう。
まぁ、その方が高齢化が減速するので、日本にとっては良いことかも知れない。


日本の法曹界はどこまで狂っているのか!? 農協よりも法曹界を改革しろ!

先程NHKのクローズアップ現代を視ていたら、驚くべきことが報じられていた。
子供の頃に親から虐待を受けると、「愛着障害」という精神的な病気になる可能性が高いらしい。
この「愛着障害」になると、ちょっとした刺激で、異常に精神状態が不安定になるらしい。
2年前に広島で起こった、少年少女7名による女子生徒の殺害遺棄事件の裁判で、殺害を主導した17歳の少女が「愛着障害」の恐れがあるという理由で、2年の減刑が行われ、15年の求刑に対して、第一審の判決は13年だったというのである。
こんな非常識な判決が未だに出され続けている。
殺された女子生徒や遺族にとっては、主犯格の女が子供の頃に虐待を受けていたかどうかなんて、全く関係のないことである。
殺された女子生徒か、その遺族達が、主犯の女を虐めていたり暴力を振るっていたというのであれば、それに対する犯行ということで、情状酌量が行われるのは理解出来るが、今回のケースでは、被害者やその遺族には全く無関係の理由で減刑が行われており、遺族にとっては許し難いことだろう。
昔から、変人揃いの法学者達は、異常に加害者の人権を重視し、被害者やその遺族達の人権を全く無視し続けてきた。
そういった判決内容と庶民感情の大きな隔たりを何とかしようと裁判員裁判が始まったのだが、一般庶民の裁判員達が苦労してたどり着いた判決を、裁判官達が「過去の判例」に沿ってねじ曲げ続けている。
こんなことが続くのであれば、裁判員裁判など止めてしまうべきである。
最近、農協の改革がニュースに取り上げられているが、農協の改革よりも法曹界のてこ入れの方が、ずっと深刻な問題である。


平和を訴えるだけで平和になるなら、誰も苦労はしない。

「イスラム国」の度重なるテロ行為で世界中が騒然となっているが、日本国内はどうかといえば、日本人の犠牲者が出たにもかかわらず、いまだに平和ボケ状態が続いている。
国会議員たちも、大半は平和主義を唱えるだけで、具体的な軍事措置を議論する奴はいない。
アメリカに押し付けられた信じられないような憲法を、「平和憲法」と崇め奉り、半世紀以上経っても自分達で変えようとはしない。
地球上には、様々な民族、様々な宗教があり、そのそれぞれにとっての利害は違うのである。
紛争が起きないわけが無いのである。
その紛争の解決手段としての軍事に目を背け、アメリカの核の傘の下にいることによって、安穏と暮らしている日本人には、国際紛争について議論する資格すらないのだろう。
かつてはアメリカが世界の警察として目を光らせ、どこかで紛争が起きると、アメリカが主導権を持って国連を動かし、国連軍の名を借りて軍事行動を起こし、紛争を解決してきたが、ここ数年の動きを見てみると、アメリカにもその指導力は無くなり、世界中が無法地帯といっても過言では無い状態である。
このまま日本が軍事行為を放棄して、ただただ言葉の上だけで平和を唱えていたのでは、イスラム国はおろか、中国の脅威に対しても、何の防衛力を持てなくなってしまう。
というか、事実、既に中国にやりたい様にやられているのが現実である。
いったい、日本人は、どうなれば平和ボケから目を覚ますのだろうか?
北朝鮮から核ミサイルを打ち込まれでもしなければ、目を覚まさないのだろうか?
今回の2名の犠牲者についても、国民の多くは、危険と分かっていながら自分で入って行ったのだから、自己責任だと考えている。
そろそろ自分たちの国は自分達で守るのだと言う、当たり前の考え方に目覚めてもらいたいものである。


原発再稼動は直ぐにでもやるべきだ。ただし、津波対策だけは必要である。

原発再稼動については国民の世論が大きく分かれているが、私の意見としては、即刻行うべきだと思う。
理由は簡単で、全てを廃炉にするためにも、長い時間と膨大な費用がかかるのだから、せっかく造った原発なら、廃炉にする前に、利用できるだけ利用するべきだと言うことである。
馬鹿な専門家達は、活断層の上には原発を造るべきではないと言っているが、本当に馬鹿な連中である。
福島原発も、地震そのものでは全く被害を受けなかったのである。
恐らく福島原発よりも震度が大きかった女川原発でも、何の被害も起きなかったのである。
被害は津波によって起きたのである。
日本中の原発は、燃料の搬入のしやすさや、建設のしやすさなどから、沿岸部に建設されている。
従って、津波に対する対策は強化する必要が有るのは確かである。
活断層の上には造れないと言うのであれば、どこにも造れないほど、日本は活断層だらけである。
活断層の上がダメと言うのであれば、新幹線なども全て運行を止めなければならない。
それだけ、日本の耐震技術のいうのは、世界に誇れるほど進んでいるという証なのである。
地震の予知も出来ない奴が、活断層、活断層と騒ぐな! と言いたい。


日本の政府は、いつまで韓国や中国に気を使って歴史認識をごまかすのか?

最近、「安部談話」についての議論が出ているが、全く不毛な議論ばかりである。
中国や韓国の国民感情を逆なでしないようにするにはどうすれば良いかという議論ばかりである。
世界中探しても、自国の歴史について、周辺国にどう思われるのかを気にして、言いたいことを言わない国があるだろうか?
結論から言えば、どう書いたところで、中国と韓国は非難するのである。
一番長く占領下に置かれていた台湾では、このような反日的な反発はそれほど起きない。
言いたい奴には言わせておけば良いのである。
太平洋戦争も、客観的に見れば、追い詰められた日本が自己防衛の手段として行った戦争であって、70年も経った今に至っても非難され続けるようなことではない。
中国などは、国内で散々人権蹂躙を繰り返しておきながら、アメリカなどから非難されたときに、内政干渉だと反発している。
こんな国から文句を言われるからといって、日本の歴史を捻じ曲げる必要など全く無いのである。
中国も韓国も、それほど日本が嫌いなら、いっそのこと、国交を断絶してしまえばよいのである。
日本と縁が切れて損をするのは中国や韓国であり、日本にとっては痛くも痒くも無いのである。
むしろ中国などは国交を断絶し、尖閣列島周辺や小笠原近海に中国籍の船や戦闘機が入ってきた場合には、即刻撃墜してしまえばよいのである。
中国人の軍人が何億人居たところで、あいつらには愛国心と言うものなど全く無いわけで、軍隊としての統率の取れた作戦などできるはずが無いのだから、戦争をすれば、必ず日本は勝てる。
ただし、今のような中国の軍拡が何年も続いてしまうと、戦闘員の質以前に、戦備の大きな差で勝てなくなってしまうだろう。
中国を叩くなら今である。
今叩いておかないと、沖縄・九州・本州の順に中国領に組み込まれ、今世紀中に日本と言う国は消えてなくなるだろう。


トヨタの営業利益が2兆7千億円、そもそも車が高すぎる!国民は怒るべきだ!

トヨタの決算報告によると、今年度の売り上げが20兆円を超え、営業利益が2兆7千億円になる見通しらしい。
税引き後の純利益も2兆円と言うことで、過去最高らしい。
なぜトヨタがこれほど儲かるのか?
理由はタダひとつで、車そのものの値段が高すぎるからである。
これはトヨタに限らず、世界中の車メーカーにも同じことが言える。
日本においては、軽自動車といえども、そこそこの売れ筋商品を新車で買おうとすると、平気で150万円前後かかる。
こんな暴挙を、消費者はいつまで許すのだろうか?
だいたい、中古車市場が成立していて、中古車を販売するだけで儲かると言うことは、新車の値段がいかに高いかと言う証明である。
私は車のメーカーに勤めた経験は無いので、新車の原価がどれくらいなのかは知らないが、定価が200万円の車の場合、恐らく30万から40万円程度の原価なのだろう。
そうでなければ、中古車が100万円以下で売られて儲かるはずが無い。
また、トヨタの場合は、下請けなどの関連企業が30万社あるといわれているが、それらに対して過酷なコスト要求を出して、徹底的にコストダウンを強要している。
トヨタ本体がこれほどの利益を出していると分かれば、下請け企業たちも黙っては居ないだろう。
下請けが泣いているのに、自分達だけは大儲けしているのである。
下請けだけでなく、消費者も怒りを表明するべきである。
マスコミはどうかといえば、トヨタなどの自動車メーカーには、スポンサーとして多額の投資を受けているわけで、正面きって非難することはできないだろう。
となると、我々一般消費者が、ネットを駆使して、自動車メーカーに圧力をかけるしかないのである。


上海のディズニーランドが、来春オープンするらしい。成功するかどうか見ものである。

上海のディズニーランドが、来春オープンするらしい。
私としては、日本のように成功するかどうか見ものである。
日本の場合は、従業員達はキャストと呼ばれ、パレードで踊る者から掃除をする者まで、高いモチベーションで仕事をしている。
各自が前向きで、自主的に常に改善を怠らず、そういった活動を評価する仕組みも出来上がっている。
だから、日本のディズニーランドは、ゴミも落ちてない。
これが上海だとどうなるだろうか?
私の予想では、日本のそれとは比べ物にならないような悲惨な結末になるだろうと予想する。
例えば、家族連れが来た場合など、小さな子供たちは、あちらこちらで立小便を平気でするだろう。
また、人気のアトラクションなどでは、行列に並ぶという習慣の無い中国人だけに、いたるところで怒鳴りあいの喧嘩が起きるだろう。
園内では、偽物のキャラクターグッズを平気で売る業者も大勢居るだろうし、入場チケットそのものも、大量の偽物が出回り、偽物と知らずに買った客が入場ゲートで足止めされ、そこでも怒鳴りあいの喧嘩が絶えないだろう。
食事をする場所では、全員が大声でしゃべるので、相当うるさくなる事は必至である。
中国人が設置したアトラクションなどでは故障が頻発し、開園して直ぐに人身事故なども起きて、大きな問題となるだろう。
まぁ、日本のディズニーランドのように、気楽に楽しめる空間にはなりそうにならないだろう。


サッカー日本代表監督のアギーレが解任! 監督なんて誰でも一緒だ!

昨日、サッカー日本代表のアギーレ監督が解任された。
スペインリーグでの八百長疑惑事件で、告発状が受理されたからである。
これがなくても、先日のアジアカップで準々決勝で敗退した時点で解任するべきだった。
世代交代の期待があったにもかかわらず、蓋を開けてみると、惨敗に終わったW杯の先発メンバーとほとんど同じメンバーがずっと先発していた。
日程が厳しく、真面目に連覇を狙うのであれば、何名かの有望な若手を先発に起用するなどの工夫が必要だったが、そういった工夫も全く無かった。
負けてしまったUAE戦では、シュートの数など、圧倒的に上回っていたにもかかわらず、PK戦で敗れてしまった。
まぁ、実際に試合に出場している選手たちの問題ではあるが、ベンチワークとして、何も褒められたことは無かった。
こんな状況では、次のW杯への出場自体が危ぶまれる。
前回のW杯のアジア勢の不甲斐なさから、W杯へのアジアからの出場枠が削減されると言う噂も流れている。
確かに、欧州の予選で敗退してしまった国の中には、どうみても日本などのアジア勢よりも強い国がいっぱいある。
欧州の人々から見れば、予選で敗退することが見えているアジアの弱小国よりも、自国を出場させて欲しいと願う気持ちはもっともなものだろう。
アギーレの後任として、我がアントラーズを3連覇に導いたオリベイラ監督などが候補に挙がっているらしいが、誰が監督になっても、選手達が奮起することが不可欠である。
本田を初め、欧州の有名クラブで、実力以上に重用されている選手達が、もっと危機感を持って代表の試合に臨むべきだろう。


世界のぜいたく品の半分を中国人が買っている。しかも海外で買っている。

高級ブランドの衣服やバッグ、腕時計などのぜいたく品市場は、昨年、世界で前年比7%増の2320億ドル(約27・3兆円)だったそうだが、このうち、中国人による消費は1060億ドル(約12・5兆円)で、全体の約46%だそうである。
このニュースで笑えたのは、その76%を海外で購入しているということである。
まぁ、中国では、一流のデパートでも平気で偽物が売られているので、そのことを中国人自身が良く知っているので、高い買い物をする場合は海外で買っているのである。
日本に旅行に来た中国人なども、必ず銀座で高級品の買い物をしている。
私も何度も中国は行っているが、本物を見つけることは至難の業である。
鑑定士でも無いかぎりは、偽物を見極めることは不可能だろう。
私の友人で、何年か中国に赴任していた人が、ちゃんとしたデパートでちゃんとした有名ブランドのゴルフクラブを購入したところ、練習場で数回使っただけで、シャフトが折れて、クラブのヘッドが飛んで行ったそうである。
まぁ、この手の話は枚挙に暇が無いが、中国で本物を買うのはかなり難しいことだけは確実である。